未経験でも始められる！エステサロン開業の手順・費用・資格・集客 - アーユルヴェーダスクール｜Expanse..School 東京都中央区銀座

 
実は、エステサロンは資格がなくても開業することができます。
 
この記事では、開業に必要な準備や費用、資格・手続き・集客方法まで、初心者にもわかりやすく整理しました。
 
エステサロン開業を目指す方の背中を後押しする記事になっているので、「自分にもできそう」と思える情報が見つかるはずです。

 
 

エステサロン開業までの基本ステップ

 
サロン開業には、資金や物件の準備だけでなく、届け出や内装計画など多くの工程があります。
ここでは、初心者でも開業までの流れがわかるよう、わかりやすく整理して紹介します。

 
 

STEP1｜事業計画書の作成

 
サロン開業の第一歩は、事業計画書の作成です。
計画書には、サロンのコンセプトやターゲット層、メニュー内容、収支の見通しなどを具体的にまとめましょう。
加えて、毎月の収益目標や広告宣伝の方法、必要な運転資金や返済プランまで盛り込むと、経営の土台がしっかり整います。
明確な事業計画は、融資審査や補助金申請の際にも重要な判断材料になります。
 
見通しの甘いまま始めてしまうと、開業後に集客がうまくいかず、経営難に陥るリスクもあるため、事業計画書はしっかりと練ることが大切です。

 
 

STEP2｜開業資金の準備

 
エステサロンを開業するのに必要な資金は、運営スタイルによって大きく異なり、20万〜600万円以上かかります。
費用には、物件取得費（敷金礼金・保証金）や内装工事費、エステ機器の購入費、ホームページや広告などの集客費、開業後の運転資金も含まれます。
 
資金調達の方法としては、自己資金だけでなく、日本政策金融公庫などからの融資、自治体の補助金・助成金制度、クラウドファンディングなども活用可能です。
計画的に準備を進めれば、自己資金が少なくても開業できる可能性は十分にあります。
 
注意すべきなのは、「初期費用だけでなく、開業後3〜6ヶ月分の運転資金」も見込んでおくことです。
想定より売上が立たない時期があっても、運営が止まらないよう備えておくことで、経営の安定性が大きく変わります。

 
 

STEP3｜物件選びと内装計画

 
物件選びは、サロンの成功を左右する重要なポイントです。
 
とくに、テナントやマンション型のサロンでは、駅からの距離・周囲の競合状況・建物の雰囲気などが集客に大きく影響します。
自宅サロンの場合でも、住宅街にあることの利便性やプライベート感を活かしたコンセプトづくりが重要です。
 
物件には「スケルトン（内装なし）」と「居抜き（前の設備が残っている）」の2種類があり、初期費用に大きな差が出ます。
スケルトン物件は自由度が高い分、内装工事費が150〜300万円ほどかかるケースもあります。
居抜き物件なら内装工事が必要ないケースもあるため、開業コストを抑えたい方におすすめです。
 
内装計画では、施術室・待合スペース・洗面・収納など、スムーズな導線と落ち着ける空間づくりがポイントです。

 
 

STEP4｜届け出と税務手続き

 
サロンを開業する際には、まず税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書（開業届）」を提出しましょう。
これにより、正式に個人事業主として事業を開始したことになります。
開業届とあわせて「青色申告承認申請書」も提出すれば、最大65万円の控除が受けられるため、節税効果も期待できます。
 
また、施術内容によっては、保健所への届け出が必要になることがあります。
たとえば、まつげエクステや剃毛を行う場合は「美容師免許」が必要となり、美容所登録も必須です。
さらに、自治体によっては設備基準が異なるため、事前に保健所へ相談し、必要な手続きや書類を確認しておきましょう。

 
 

STEP5｜設備・備品の準備

 
エステサロンの開業にあたって、施術に必要な設備や備品も準備する必要があります。
施術メニューによって必要な機器は異なるので、提供するサービスに応じて、必要なものをリストアップしましょう。
 
たとえば、フェイシャルメニュー中心のサロンでは、スチーマーや専用ローション類などが欠かせません。
ボディ中心であれば、遠赤外線ヒーターやカッピング機器、アロマオイルなどの準備が必要です。
また、来客用のスリッパやトイレ周りの清掃備品、お客様用のドレッサールームの備品なども忘れずに揃えておきましょう。

 
 

エステサロン開業にかかる費用

 
エステサロンの開業に必要な費用は、20万円〜200万円です。
 
自宅サロンの場合は、必要最低限の設備・備品を揃えるだけですむため、20〜70万円程度で開業が可能です。
マンションの一室を借りてサロンを開く場合は、敷金礼金や内装費、備品購入費などを含め、100万〜200万円程度、テナントを借りて本格的に開業する場合は、300万〜600万円以上になることも珍しくありません。
 
開業前にすべての費用を一括で用意するのではなく、開業後の収益に応じて段階的に設備を整える方法もあります。
居抜き物件を利用したり、自治体の補助金制度を利用したりすると、費用を抑えることが可能です。

 
 

エステサロンを開業するなら自宅サロンとテナント型どちらがいい？

 
自宅サロンは、開業費用が安く済むのが最大のメリットです。
すでにあるスペースを活用するため、物件取得費や内装工事費を抑えられ、20〜70万円程度で開業できるケースもあります。
 
また、通勤の必要がなく、家事や育児と両立しやすい点も魅力です。
プライベートサロンとしてリラックスした雰囲気を演出できる一方で、看板を出せない・美容所登録が難しいなど、集客や法的な制約に注意しなくてはいけません。
 
テナント型サロンは、立地や内装にこだわることでブランディングしやすく、自宅サロンよりも高い集客力が期待できます。
駅近物件や人通りの多いエリアに出店すれば、フリーの新規顧客も見込めるでしょう。
 
ただし、初期費用やランニングコストが高くなるため、綿密な事業計画が必要です。
 
どちらにもメリットとデメリットがあるため、自分のライフスタイルと資金状況に合った運営方法を選びましょう。

 
 

集客に困らない！エステサロンの売上を伸ばす戦略

 
エステサロンの運営において、集客は最大の課題です。
 
まず大切なのは「ターゲット層に合った告知方法」を選ぶこと。
20〜30代の女性を狙うならInstagramやLINE公式アカウント、40代以降の主婦層が中心なら地域密着型のチラシやポータルサイトが有効です。
開業前からSNSで情報発信を始め、オープン告知やビフォーアフター投稿を重ねると、初動の集客効果が高まります。
 
さらに、予約・顧客管理システムを導入すれば、24時間予約受付ができるだけでなく、来店履歴の分析やキャンペーンの配信も自動化できます。
施術後にLINEやメールで感謝メッセージや次回割引を送ることで、リピーター化することも可能です。
 
Googleマップやホットペッパービューティーへの掲載も、地元検索ユーザーの流入に役立つでしょう。
初回割引や紹介制度などの特典施策も、効果的に活用することで口コミを促進し、安定した集客につながります。

 
 

エステサロン開業に資格は必要？

 
基本的に、エステサロンは、資格がなくても開業できます。
日本にはエステティシャンに関する国家資格がないため、自宅やテナントで施術を行うこと自体に制限はありません。
 
ただし、無資格でも問題ないのはあくまで「医療行為や理美容行為に該当しない範囲」に限られます。
まつげエクステ・シェービング（剃毛）・脱毛機器の使用などは、美容師免許や医師免許などの専門資格が必要です。
これらを無資格で提供すると、法律違反となり、罰則を受けることになります。
 
しかし、セラピストの民間資格を取得すると、信頼性向上や技術の証明、就職・提携先との契約時に役立ちます。
ほかのセラピストとの差別化や、エステサロンのブランディングにもつながるでしょう。
 
下記の記事では、セラピスト資格についてわかりやすく紹介しています。

 

 
 

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